
ブラックロック・ゴールド・ファンド
金鉱企業を中心とした鉱業株式を主要投資対象に、割安と考えられる銘柄に厳選投資します。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
※1 金鉱企業とは、主に金の採掘や精錬などを行う企業をいいます。
※2 鉱業企業とは、貴金属、一般非鉄金属の採掘や精錬などを行う企業をいいます。
金鉱株と金の値動きの推移

出所:Bloombergのデータに基づき当社作成 期間:値動きの推移は2015年12月~2023年8月(月次) 相関係数及びリスクは同期間の月次騰落率を基に算出。2015年12月末を100として指数化。年間騰落率は2016年~2022年(年次)。金鉱株はFTSE金鉱業株インデックス(米ドルベース)、金はロンドン市場の金価格(米ドル/トロイオンス)を使用。上記は過去のデータに基づき金鉱株と金の値動きの関係を説明する目的で記載したものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、経済情勢の変化等により上記のような関係は今後変化する可能性があります。
※3 相関係数とは、2つの資産の値動きの関連性を示す値です(最小-1、最大+1)。相関係数が+1に近い場合は2つの資産は同様の値動きをし、-1に近いほど逆の値動きに近くなる傾向にあります。
※4 標準偏差とは、リスクを表す尺度でリターン(収益率)のバラツキを表す数値です。標準偏差の値が大きいほどバラツキが大きくなります。
金鉱株は「金」と相関が高く、また金よりも値動きが大きい傾向があります。
分散投資効果

出所:Bloombergのデータに基づき当社作成 期間:2015年12月~2023年8月(月次) 折れ線グラフは2015年12月末を100として指数化してブラックロック・ジャパン作成。金鉱株はFTSE金鉱業株インデックス(米ドルベース)、世界株式はMSCIワールド・インデックス(米ドルベース)、世界債券はFTSE世界国債インデックス(米ドルベース)、金はロンドン市場の金価格(米ドル/トロイオンス)。上記は、過去のデータに基づき金、金鉱株、世界株式および世界債券の値動きの傾向を示すために記載したものであり、将来の運用実績を保証するものではありません。また、経済情勢の変化等により上記のような関係は今後変化する可能性があります。上記は、過去の市場動向・実績に基づくブラックロックの考えであり、個々の投資者の実際の金融資産の状況等を勘案したものではありません。
金鉱株は株式や債券などの値動きとは相関関係が比較的低くなる傾向があります。
※5 ブラックロック・インベストメント・マネジメント(UK)リミテッドの調査によります。
金鉱株式

ブラックロック・インベストメント・マネジメント(UK)リミテッドの調査によります。
金鉱株式は、金の市場価格と産金コストの水準が企業収益に関係するのが特徴といえます。
ギアリング効果

※金鉱企業が金価格の変動を見込んで先物売りにより収益のブレを抑制するなどした場合には、金価格の変動が金鉱株の値動きに影響を及ぼさないこともあり、かならずしも金価格と金鉱株の間のギアリング効果が得られる保証はありません。
金鉱企業の業績は金価格の変動の影響を大きく受けます。左図は金価格と産金コスト(費用)の関係をご理解いただくためのイメージ図です。
信用リスクに強い資産

出所:World Gold Council(以下WGC)(2023年9月時点)枠内の比率は外貨準備高(WGC調べ)に占める金保有率。
※6 外貨準備高とは、中央銀行が対外支払いのために保有している外貨の合計のことをいいます。
金は「世界共通の資産」として価値を持っています。株や債券と異なり、金そのもの自体に信用があることから、世界的な政情不安や経済の先行きが不透明になるといった有事の際は投資資金の逃避先として、機関投資家等の間で注目されてきました。事実、世界各国の中央銀行は外貨準備※6として金を大量に保有しています。
※当ファンドの内容、リスク、費用は商品詳細ページよりご確認いただけます。
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ブラックロックのご紹介
ブラックロック・グループは、米国のニューヨークを本拠とする世界有数の運用会社です。30ヶ国以上に拠点を擁し、株式や債券など伝統的な資産からヘッジファンド、実物資産にいたるまで、あらゆる資産をカバーし、幅広い運用プロダクト/ソリューションを提供しています。
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重要事項
- ・当ファンドの基準価額は、当ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの他、為替変動による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資家の皆様に帰属いたします。元金が保証されているものではありません。
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- ・本資料に記載された基準価額は信託報酬を控除した後の価額、分配金は課税前の金額を使用しております。
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- ・分配金の金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。上記の表は過去の実績であり運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配を行わない場合があります。
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